日本気象協会は12月28日、北海道の物流事業者が風雪などの悪天候時にどのような行動を取っているかに関する「冬期スタック関連アンケート調査」の結果を公表した。
調査では、「ドライバーの多くはラジオから最新の気象情報や道路情報を得て行動していることがわかった」としているほか、峠でのチェーン規制に関しては回答したドライバーの「賛成/反対」ともほぼ同数であることが判明したとしている。
調査は、北海道開発局と日本気象協会が作成した設問を、北ト協の協力を得て主要会社へ郵送し回答を依頼。発送企業数は44社、回収企業数は36社（回答率82%）。
各社の運行管理者1人、ドライバー5名以上にて回答を依頼。回答ドライバー数は187人。
調査期間は、2018年10月1日～10月12日。「悪天候時のルート変更を誰が、どの情報を見て、どう判断するのか？」の設問では、
①気象情報については、運行管理者の37%が「WEBサイト」、35%が「TV」と回答。ドライバーの33%が「ラジオ」、29%が「TV」と回答。
調査は、北海道開発局と日本気象協会が作成した設問を、北ト協の協力を得て主要会社へ郵送し回答を依頼。発送企業数は44社、回収企業数は36社（回答率82%）。
各社の運行管理者1人、ドライバー5名以上にて回答を依頼。回答ドライバー数は187人。
調査期間は、2018年10月1日～10月12日。「悪天候時のルート変更を誰が、どの情報を見て、どう判断するのか？」の設問では、
①気象情報については、運行管理者の37%が「WEBサイト」、35%が「TV」と回答。ドライバーの33%が「ラジオ」、29%が「TV」と回答。
②通行止め情報では、運行管理者の27%が「北海道地区道路情報」、22%が「日本道路交通情報センター」と回答。ドライバーの28%が「ラジオ」、24%が「北海道地区道路情報」と回答。
「峠越えのチェーンの扱い」についての設問では、運行管理者の65%が「チェーンの装着・装着指示をしている」と回答、ドライバーの81％が「状況に応じて装着する」と回答。
「峠でのチェーン規制」について、運行管理者の47%が賛成、31%が反対、ドライバーの43%が賛成、43%が反対と回答した。
同協会では、「気象情報の提供と気象観測を通じ、吹雪災害から道内の物流輸送をいかに守るか、ひいては道民の生活をどのように支えていくのかについて、気象会社ならではの知恵を出すことで貢献したいと考えている。今回のアンケート結果にあるラジオやTV、WEBサイトなどでの的確な気象情報の提供を今後も心がけていく」としている。
