商船三井（橋本剛社長、東京都港区）、石油資源開発（藤田昌宏社長、同千代田区）、北海道ガス（川村智郷社長、札幌市東区）は１月６日、商船三井のグループ会社である商船三井フェリー（尾本直俊社長、東京都千代田区）が運航する「大洗～苫小牧」航路の新造 LNG 燃料フェリー２隻に対して、各港におけるLNG燃料供給に関する基本協定書を締結したと発表。
LNG燃料の供給開始は、同船が就航する2025年を予定。
茨城県の大洗港では石油資源開発が、北海道の苫小牧港では北海道ガスが、それぞれ同船にTruck to Ship方式(停泊中の船に対して、岸壁に配置したタンクローリーからLNGを供給する方式)でLNG燃料を供給する。
供給に際してはスキッドと呼ばれる導管装置を用いて、 同船とタンクローリー４台を同時に接続する。これにより、限られた停泊時間に必要十分なLNG燃料を供給することが可能となる。
LNG燃料は、従来の燃料油に比べて、CO2の排出量を約25％削減する効果が見込め、船舶燃料の低炭素化を実現する有効な手段。
４社では「国内におけるLNG燃料の普及推進をリードし、環境負荷の低減に貢献していく」としている。
