エア・ウォーター物流（細川昇社長、札幌市豊平区）はバック事故削減のため、「雪国仕様」の安全装置を導入した。2022度から本格導入を進め、将来的に数百台規模への導入を行う。
同社が導入したのは、elpis社のカメラ機能拡張ユニット「iBox（アイボックス）」。
設置済みのバックカメラ映像を「画像処理技術」によりリアルタイムに解析するもので、車両後方の「障害物」や「移動体」を検知し、モニターにリアルタイムで警告情報を表示する。
現在、トラックのバックセンサーは超音波によるものが主流だが、積雪寒冷地では冬期間、雪や凍結などの影響で、十分な検知機能を発揮できないことが課題だった。
同社は2021年度、国内で初めてヒーターガラスを採用した「融雪機能付きのバックカメラ」の本格導入を始め、冬期間でもバック時の視認性を高めた。これに「画像処理」により危険を検知するiBoxを導入することで、バック事故のさらなる防止を図っていく狙いだ。iBoxは2021年の夏に２㌧車・４㌧車７台に試験的に導入を始め、現在10台に装着、今後、必要な車両に順次導入していく計画。
iBoxは、「後方で障害物を検知した場合」や「バックの進路上に進入する物体を検知した場合」、モニターに「赤枠」を表示するほか、「警報音」が作動する。後方確認の見落としや、死角からの飛び出しがあった場合などでも、装置が検知して危険を通知する。また、既存のバックカメラとバックモニターの間に配線・設置することで活用でき、費用も超音波センサーの装置と比較し、「非常に安価」（安全推進室の中山宏次購買業務部長）だとしている。
中山部長は「現在、軽自動車でも安全装置がついており、トラックならなおさら必要な状況。融雪カメラとiBoxにより、雪国でも有効なバック事故防止の安全装置の組み合わせとなった」と評価。
また、「超音波ソナーは一般的に10数万円程度の費用がかかり、設備投資額も重くなるが、iBoxはその３分の１程度のコスト感。備品消耗品の感覚で安全装置が取り付けられる。既存のバックカメラに付けられ、ごく短時間で装着できるため、車両繰りに大きな影響を及ばさずに導入できる点も魅力。必要な車両に普通についている状態にしたい」としている。
iBOX導入車両を運転している同社YB営業所のドライバー斉藤雅彦氏は「年明けから活用しているが、後方に何かあるとモニターの縁が赤く点滅し、その後、割と早いタイミングで大きな音でブザーが鳴る。警告音の音が大きくてわかりやすい。これによって事故が回避できたという事態は起きていないが、安心感があり、精神的な負担が全然違う」としている。
